「本を焼く者は、やがて人間も焼く」とは、１９世紀のドイツの詩人、ハイネの言葉である。
さて、時は１９７５年１２月８日、人権週間まっただ中の日本では、ある本が焼かれている真っ最中であった。その本とは、「部落地名総鑑」。東京都中野区の空き地で灯油をかけながら本を焼いたのは、この本の作者である坪田義嗣氏である。
それから２年後の１９７７年９月１３日には、東京都品川区の大井清掃工場で、法務省職員らの手によって部落地名総鑑が焼かれた。その場に立ち会っていたのは松井久吉部落解放同盟執行委員長、松尾正信全日本同和会会長らである。
戦後の日本において、これほどまでにおおっぴらに「焚書」された出版物は部落地名総鑑以外にないのではないだろうか。
部落地名総鑑が日本の政治、経済界に大きな影響を及ぼし、それが未だに尾を引いていることは、連載記事「あなたの会社が同和に狙われる」で既に取り上げた。そこで、別の観点から改めてこの部落地名総鑑について検証しようと思う。
回りくどい言い方をしても仕方ないので、直球に言ってしまおう。筆者の興味は部落地名総鑑の内容である。出来れば、現物を入手したい。そういうことである。
最も「やばい図書」
言うまでもなく、部落地名総鑑とは被差別部落の地名一覧を掲載した図書である。それだけでなく、部落の戸数、主な職業といった情報も掲載されていたとされる。
被差別部落の一覧を掲載した図書はいくつか出回っており、その表題も様々だが、総称して俗に部落地名総鑑と呼ばれる。おそらく、最初に見つかり、なおかつ最も完成度が高かった本が「特殊部落地名総鑑」と銘打って売られたことから、部落地名総鑑がこの種の書籍の代名詞となったのだろう。
昭和の終わりごろまでは同様の図書を古書店で時々見かけることができたと言うが、今ではまず見つけることはできない。わいせつ物等の非合法な出版物を除けば、「やばい図書」の代表格となっていることから、書店も売りたがらないのではないだろうか。
しかし、それであきらめるわけにはいかない。
なぜ、そこまで部落地名総鑑が必要なのかというと、れっきとした理由がある。
実は筆者のもとには「部落地名総鑑はないか」というメールや電話が何度かあった。理由は様々で、単に興味があるという場合もあれば、不動産屋なので仕事に使いたいという場合もある。もちろん、筆者は部落地名総鑑など持っていないので、その度に部落解放同盟の連絡先を紹介して、そこに聞いてくださいと言うしかなかった。
同様の悩みを抱えるのは筆者だけではないようだ。
日本図書館協会の機関誌「図書館雑誌」の２０１２年４月号に八尾市立山本図書館に勤務する喜多由美子氏のこんなコラムが載った。図書館のカウンターで部落地名総鑑の所蔵調査および閲覧、相互貸借などを依頼されたので「人権侵害を目的とした資料の調査には一切応じない」として断ったところ、「図書館では私の問い合わせに一切答えてくれない。私は不当な人権侵害を受けた」と八尾警察署に訴えられたというのである。
また、図書館問題研究会の機関誌「みんなの図書館」２０１３年１月号で、沖縄国際大学の山口真也教授が、図書館と部落地名資料について解説している。山口氏によれば「「部落地名総監」と同じ機能を持つ資料は、「図書館の自由」という理念の中で提供制限が認められる、唯一の具体的な事例である」と指摘している。
図書館について知る人にしてみれば「部落地名総鑑」がいかに特殊な存在か分かる。人権侵害と言うのであれば、何か事件があれば関係者の顔写真やプライバシーを暴くためにメディア関係者が図書館で卒業文集などを漁ることは知る人ぞ知ることであるし、図書館がそういう目的での資料提供を拒むことはない。
結局のところ、図書館や書店が部落地名総鑑の扱いに困る理由は、不用意に扱うと、部落解放団体から激烈な抗議を受けるか、そこまで至る前に過敏に反応した関係当局から圧力を受けてしまうからだ。その一方で、八尾市の例のように逆のパターンで抗議されてしまうこともある。
部落地名総鑑の収集と提供を制限することは「図書館の自由」に反しないのか、どのように扱えば非難を免れることができるのか。これについては前述の山口氏も答えを出せていない。
しかし、筆者にはシンプルかつ強力な解決案がある。
簡単だ。部落地名総鑑を無料で広く公開すればよいのだ。公然のものになってしまえば、少なくとも部落地名総鑑については、そもそも収集と提供を行う必要はなくなる。部落地名総鑑の存在がありふれたものになれば、古地図や古文書の類でいちいち騒ぐ人もいなくなるだろう。
部落地名総鑑探索のアプローチ
さて、冒頭に登場した坪田氏こそ「特殊部落地名総鑑」の作者である。この「坪田バージョン」の部落地名総鑑が現存し、なおかつそれを入手できる可能性は完全にゼロではないとは思うが、前述のとおり徹底した回収と焚書が行われたので、ほぼ絶望的だろう。
そこで、筆者はこれまで様々なアプローチを考えた。１つ目は坪田バージョンにこだわらず現存する部落地名総鑑を探すこと、２つ目はいっそのこと自分で部落地名総鑑を作ってしまえばどうかということだ。
「終わっていない「部落地名総鑑」事件」（１９９５年 解放出版社）によれば、当時出回っていた部落地名総鑑名前は次のようなものだ。
- 人事極秘 特殊部落地名総鑑
- 全国特殊部落リスト
- 部落リスト（大阪版）
- 日本の部落
- 特別調査報告書
- ㊕分布地名
- 同和地区地名総覧（全国版）
以上のような名前の資料が図書館や古書店にないか、図書館や古書店の蔵書の横断検索を活用して徹底的に探したのだが、やはりと言うべきか、見つけることができなかった。
もちろん、全ての図書館や古書店の蔵書が検索可能とは限らないので、公民館などの図書室、古書店街をしらみつぶしに探せば、見つけられる可能性もなくはない。しかし、それには相当な労力と、運も必要だ。
そこで、第２のアプローチである。
部落地名総鑑を手に入れることは無理でも、都道府県、市区町村単位の部落一覧を手に入れるのであれば比較的敷居は低い。行政や運動団体が出版したものが図書館に普通に置かれていることがあるし、隣保館等の同和対策施設の場所から明らかになることもある。
時には実地調査も行いつつ、それらを地道に収集すれば部落地名総鑑を作ることができるのではないか。情報化が進行した現在では、ひょっとすると昔より高精度な物が作れるかも知れない。
そのために筆者が開設したサイトが、同和地区Wikiである。
これは悪いアイデアではなかった。様々な人が編集に参加し、高知県や長野県など、図書館に置いてあったという県単位の同和地区一覧を提供してくれる人もいた。２０１５年２月には徳島市の同和施設一覧について、徳島地方法務局から削除要請を受けたが、もちろん断固拒否である。
情報化と言えば、グーグル・ストリートビューが部落解放同盟の一部から非難されたことが記憶に新しい。確かに、実際にグーグル・ストリートビューは同和地区特定に有効なツールである。いわゆる「部落っぽいたたずまい」が分かるだけでなく、バス停、自治会館、消防ホース格納箱などに書かれた文字からその地域の小字や俗称が分かるし、「身元調査お断り」「解放文化祭開催」「石川一雄さんの再審無罪を勝ち取ろう」といった張り紙や掲示物を確認することもできる。一部の人が激烈な反応を示すのは無理も無いことかも知れない。
ともかく、根気よく続ければ、そこそこの物が出来そうである。
しかし、この方法の難点は集められる情報のばらつきが多いことだ。
単に地名を集めるのは難しくはないが、戸数や職業までは全ての文献に記載されているわけではない。また、調査した年にもばらつきがある。このまま部落地名総鑑を完成させたとしても、様々な種類のデータがまぜこぜになった、いびつな物になってしまうだろう。
そこで、第３のアプローチを並行して行った。
（後編に続く）